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  • 2019年、企業のSNS活用の押さえておくべき運用のポイントとは

2019年、企業のSNS活用の押さえておくべき運用のポイントとは

SNS活用_運用のポイント新年度を前に、SNSの運用の見直しや新しい方針策定をしている企業も多いでしょう。そこで、企業が公式アカウントを運用する場合の参考として、2019年のSNSのトレンドを予測してみましょう。

Instagramの影響力が増大、運用に力を入れよう

2019年2月現在、世界のInstagramの月間ユーザー数は10億人、日本国内の月間ユーザーは2,900万人を突破し、Facebookの月間アクティブユーザー数を超えました。ユーザーとのタッチポイントとして、さらに重要なSNSになるでしょう。

Instagramは、一般のアカウントでは、投稿内にタップできるリンクを挿入できないという制限がありますが、ECサイトなどに誘導できるショッピング機能が強化されています。これにより、Instagramの投稿からECサイトの特定の商品に誘導して購入に結びつける、Webサイトのサービス説明を見てもらうというような活用が可能になりました。

例えば、投稿した画像にショッピングタグを挿入して、商品説明やECサイトに誘導する機能は以前よりありましたが、Instagramストーリーズや動画の投稿にも使えるようになりました。写真よりも、動画のほうが特徴をうまく表現できるような商品の場合は、積極的に活用したい機能です。

また、ショッピング機能を使ったフィード投稿がある場合は、ビジネスプロフィールに「ショップ」ボタンが表示されるようになりました。Instagramのプロフィールページが、ショーケースのようになり、ECサイトにも誘導できるので、ECサイトの運営者はぜひ活用したい機能です。

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ビジネスプロフィールでは、投稿のエンゲージメントの確認やInstagram広告の作成などもできます。

Twitterはキャンペーンが熱い

Twitterは、世界の月間アクティブアカウント数は3億2,600万、国内月間アクティブアカウント数は4,500万超となっています。気軽に、気負わず投稿できるところから、定番のSNSです。

公式アカウントとしては、Twitterの雰囲気に合わせたユーザーとのコミュニケーションが鍵になります。ユーザーと一緒に話題を楽しむ、おしゃべりのようなツイートができるとよいでしょう。Twitterには、Twitterだけで流行るトレンドもあるので、そのトレンドにのるようなチャレンジもしてみるとよいでしょう。

Twitterでは、フォロー&リツイートのプレゼントキャンペーンで、フォロワーを増やしアカウントも発信力を高めるのが有効な施策です。参加しやすく、公式アカウントの印象を残せるような企画をすることで、フォロワー増加だけでなく、その後のエンゲージメント向上にも影響があります。

むやみにフォロワーを増やすよりも、キャンペーン以外の発信の内容にも共感し、反応してくれるような、アカウントとの親和性のあるフォロワーを増加させることを目的にキャンペーンを開催するといいでしょう。キャンペーンの企画をするときは、アカウントや発信内容と関連するキャンペーンを企画することで、その後の離脱(フォロー解除)を減らすことができます。

一方で、「バイトテロ」と呼ばれるような悪ふざけを投稿して炎上する事例も2019年に入って再び増加しています。数年前に散々話題になり、一時はその傾向が減りましたが、また悪ふざけをする世代が入れ替わって増えているのかもしれません。また、Instagramのストーリーズで友だちだけに、一定期間で消えると思って投稿した内容が、Twitterなどで再拡散されているような傾向もありそうです。企業は発信するだけでなく、Twitterに限らず改めて従業員のSNS教育を見直して、リスクになるような使い方を抑制する必要があります。

毎日使うLINEはおトクな情報が人気

2018年12月にコムニコが公開した「10代~30代女性のSNS利用スタイル調査」では、LINEを毎日利用すると回答した人がなんと86%。1日1回は開いているということですから、ユーザーとのタッチポイントとしては格好の場所になります。

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同調査では、LINEをフォローする理由として「クーポンなどのおトクな情報を得たいから」という回答がSNSの中では最も多い44%となっています。LINEではクーポンの配信が簡単にできるので、ぜひ活用してみましょう。

SNS2

LINEでのメッセージ配信は、再来店、再来訪のきかっけにもなります。「以前の体験はよかったけれど、忘れていた」という人に、再び思い出してもらうためにも、店舗やECサイト内で友だち追加のアピールをして、継続的なつながりを持てるようにしましょう。

Facebookはエンゲージメントを高めよう

Facebookはニュースフィードの表示アルゴリズムの変更などにより、Facebookページのリーチが少なくなる傾向があります。特に2019年に入って、フィードのテストと思えるような、これまでと違った傾向の表示(例:広告ではなく、おすすめのページが表示される、友だちがコメントした投稿が表示されるなど)がされるようになっています。こうしたアルゴリズムの変更により、投稿の品質が高くても成果に結びつかないこともあり得るということを前提に運用していく心構えが必要です。

Facebookは実名で他のSNSよりも利用者の年齢が高い特性があることから、丁寧でわかりやすい投稿のほうが受け入れられやすい傾向があります。

ただ、運用のリソースが少ない場合は、InstagramやTwitterのほうに注力したほうがよい場合もあります。特に若い世代がターゲットの場合は、Instagram、Twitter、LINEのほうがメッセージが届きやすいので、SNSの取捨選択も考慮しましょう。

一方、Facebookは広告のメニューが豊富で、リターゲティング、フィード広告なども可能です。ターゲットにピンポイントでお知らせしたいというときは、Facebook広告を試してみるとよいでしょう。

若年層にリーチするならTikTok

中国のSNSアプリで、若年層を中心に急速に普及したのがTikTokです。音楽に合わせたダンスなどの動画を作りやすく、TikTokでトレンドが生まれるような現象もあります。


LINEリサーチとWeb担当者フォーラムの調査では、中学1年生の女子の半数以上がTikTokを利用しているということが明らかになりました。https://webtan.impress.co.jp/e/2019/02/07/31649

2019年1月には広告プラットフォーム「TikTok Ads」をリニューアルし、精度の高いターゲティングなどが可能になったことから、TikTok広告にチャレンジする企業も増えています。

TikTokでは、AIを使ったコンテンツ表示のアルゴリズムなどが注目されており、興味のある動画が次々と表示されるので、ついたくさんの動画を閲覧する傾向があります。前述の調査では、中高生は平均30本前後の動画を見るという結果になっています。この間に企業の広告が入ることで、企業が公開したダンスがTikTok内でトレンドになるような現象も発生しています。

特に若年層をターゲットにしている、あるいは将来の顧客として育てていきたいという企業にとっては、TikTok広告は試してみる価値がありそうです。

その他のトレンド

2018年年末には、SNOWがリリースした「ZEPETO」で作成したキャラクターをシェアする人がたくさんいました。新たなアバターコミュニティとして、発展する可能性があります。

画像共有のPinterestは、デザイナーなどのクリエイティブ系職の人がアイデアのインスピレーションを得るためのツールとして使っている人がいるようです。企業アカウントも作れるので、デザインに関係のあるような投稿ができれば、存在感を示せそうです。

また、特定のSNSに限定せず強化していくべきなのは動画です。動画の印象は強いですし、わかりやすく伝えることができます。YouTubeのチャンネルは、作成した動画のアーカイブ的な役割としてもぜひ用意しておきたいところです。動画を活用した投稿や広告は2019年も活発になりそうです。

リソースに合わせて注力する先を決めるのもよし

SNSは数あるユーザーとのタッチポイントの一つ。すべてのSNSをまんべんなく運用するリソースがなければ、自社のターゲットにマッチするSNSを選択して運用するのが効率的です。

これから新しくアカウントを用意する場合は、Instagramを中心に考えるとよいでしょう。Twitter、Facebookはその補完的な運用でもかまいません。

まだ登場しておらず、これから注目されるSNSもあるでしょう。本ブログでは、最新トレンドをタイミングよくお知らせしていきます。

新規CTASNS運用相談会

深谷 歩

Posts by 深谷 歩

株式会社深谷歩事務所代表取締役。ソーシャルメディアやブロクを活用したコンテンツマーケティング支援を行う。Webメディア、雑誌の執筆に加え、講演活動、動画制作も行う。またフェレット用品を扱うオンラインショップ「Ferretoys」も運営。

著書
自社のブランド力を上げる! オウンドメディア制作・運用ガイド』(翔泳社)
小さなお店のLINE@集客・販促ガイド』(翔泳社)
SNS活用→集客のオキテ』(ソシム)
小さな会社のFacebookページ制作・運用ガイド』(翔泳社)
小さな会社のFacebookページ集客・販促ガイド』(翔泳社)

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